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ニュースリリース

外国人材活用セミナー、岐阜、大阪、福岡で開催

2017年05月17日

外国人材活用セミナーを岐阜、大阪、福岡で開催致します。

 

外国人材活用セミナー
企業のグローバル化の進展を背景に、日本の高い介護技術やケアシステムを外国人材や外国人留学生などと共有し合い、世界に広めていく事に注目が高まっています。本セミナーでは外国人材活用のノウハウや、採用好事例等の情報をお届けすることを目的として開催致します。外国人材の検討をされている企業様におかれましては、この機会に是非ご参加くださいますようご案内申し上げます。

 

プログラム

1.「外国人採用の現状と採用手法」

2.「外国人人材活用について」

3.「入国管理手続き及び事務手順について」

 

【福岡】

日 程 2017年6月13日(火)

時 間 15:00~17:00

場 所 福岡市博多区博多駅前1-14-16

博多駅前センタービル 6F-D

(コミュニケーションエナジー福岡セミナールーム)

 

【大阪】

日 程 2017年6月14日(水)

時 間 13:30~16:30

場 所 大阪市北区梅田1-2-2-500 大阪駅前第2ビル

総合生涯学習センター 第1研修室

 

 

【岐阜】

日 程 2017年6月29日(木)

時 間 13:00~15:00

場 所 岐阜市橋本町1-10-23

ハートフルスクエアーG 研修室50

 

参加費 3,000円

※参加費は当日現金でお持ち下さい。

主催:介護.net事業協同組合

 

お申し込みはこちらのチラシをダウンロードしてください。

岐阜_外国人材活用セミナー案内

大阪_外国人材活用セミナー案内

福岡_外国人材活用セミナー案内

 

※内容については変更になる可能性があります。ご了承ください。

 

「新輸出大国コンソーシアム」事業 外国人材活用セミナー 開催

2017年03月15日

2017年3月15日、札幌商工会議所(共催:JETRO北海道)の「新輸出大国コンソーシアム」事業、外国人材活用セミナーが開催されました。

 

同セミナーにて、弊社代表理事 中元秀昭が
「外国人活用と技能実習制度等の可能性」
と題した講演を行いました。

 

ご参加頂いた皆様には、あらためて御礼申し上げます。

 

 

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外国人材活用セミナー、3月15日に開催

2017年03月01日

札幌商工会議所(共催:JETRO北海道)が外国人材活用セミナーを2017年3月15日に開催致します。

 

外国人材活用セミナー

https://www.sapporo-cci.or.jp/web/events/details/post-153.html

 

企業のグローバル化の進展や、労働力不足を背景に、専門的な技術や知識を持つ高度外国人材や外国人留学生などの外国人材確保のニーズが高まっています。本セミナーでは、外国人材活用のノウハウや、採用好事例等の情報をお届けし、企業の更なるグローバル展開や、労働力の確保に役立たせることを目的として開催いたします。
また、本セミナーにおいては、昨年11月に法改正された外国人技能実習制度について、講師の方から特に介護分野に重点を置いて詳しく解説していただきます。
外国人材の採用をしている、もしくは検討されている道内企業様や、外国人留学生が在籍されている道内大学関係者様におかれましては、時節柄ご多忙の折、大変恐縮ではございますが、この機会に是非ご参加くださいますようご案内申し上げます。

 

開催日 2017年3月15日
時間  14:00~16:00
場所  ACU-Y中研修室Y0305
札幌市中央区北4条西4丁目読売北海道ビル3F
対象  全社員
参加費 無料
定員  60名

 

内容
① 講演テーマ:高度外国人材と留学生採用について
講師:ジェトロ新輸出大国エキスパート(高度外国人材の活用分野)久保田 学
(一般社団法人 留学生支援ネットワーク事務局長)
② 講演テーマ:外国人材の採用事例について
講師:株式会社ノーステクノロジー 代表取締役 呉 敦 氏
③ 講演テーマ:外国人活用と技能実習制度等の可能性
講師:介護.net事業協同組合 代表理事 中元 秀昭 氏

 

主催:札幌商工会議所
共催:JETRO北海道

ウェブサイト開設のごあいさつ

2017年03月01日

介護.net事業協同組合は、主に介護事業者を対象に、共同購買事業並びに現在の顕著に進む人材不足対策として、求人活動の支援及び就職後の従業員に対する教育支援等を行い、人材確保・育成を図ることを目的として設立されました。

 

介護事業者の相互ネットワークを最大限に活用してこれらの事業を行うことにより、介護従事者がより働きやすい環境を創出し、ひいては要介護者が必要な介護を十分に受けられる地域システムを構築していくことを目指しています。